勘定科目に決まりはない

横浜 青葉区の税理士齋藤です。

経理をはじめると「これはどの勘定科目を使えばいいのかしら？」
と、悩んでしまうことがあるかもしれません。

結論から言えば、明確なルールはないので、
あまり悩まずに自分で決めてもらって大丈夫です。

 

自分で決めてもいい

たとえば、「この費用はこの勘定で処理しなければならない」みたいな明確なルールはありません。

一般に使われている（ソフトに事前登録されている）勘定科目で処理してもいいですし、
ご自分でわかりやすい勘定科目を作ってもかまいません。
（たとえば、通信費からWe関連の費用をわけてWeb費用とする、など）

全体として、資産・負債が適正に把握できて、かつ、
利益が適正に計算されていれば問題はありません。
（外部提出する際に、体裁を整える必要はあるかもしれませんが）

 

ルールは継続する必要がある

使用する勘定科目をご自分で決めるのは問題ありませんが、
一度決めたルールは基本的に継続して適用しなければいけません。

バラバラの処理をすると他の年度と比較ができなくなってしまうからです。

 

補助明細をうまく使う

ご自分でわかりやすい勘定科目を使っていいのですが、細かく分けすぎないようにしましょう。
勘定科目が増えすぎると、かえってわかりにくくなります。

会計ソフトには、補助科目を設定する機能があります。
たとえば、税金を払った場合、租税公課という勘定の補助科目として
固定資産税、印紙税、自動車税等を設定する、という感じです。
これにより、租税効果の支出の内訳を把握できるようになります。

この機能をうまく利用して、すっきりとした会計処理を目指しましょう。

 

第三者から見られることも忘れずに

基本的にはご自身でわかりやすいことが重要ですが、
財務諸表の性格上、銀行や税務署などの第三者に見られることを想定する必要があります。

たとえば、交際費をA費としたら、ご自身以外は何のことかわかりませんし、
ことあるごとにA費の説明を求められことでしょう。

痛くもない腹を探られるようなことは避けたいもの。
一般的に使われている科目はなるべくそのまま使い、
オリジナリティは事業活動で最大限に発揮しましょう！

 

まとめ

経理に慣れないと迷うこともあるかもしれませんが、あまり神経質になりすぎないように。
どうしても気になるのならば、コーチング等も受け付けておりますよ。